このチャートは、USD/JPY（アメリカドル / 日本円）の過去の為替レートを示しています

8500ドル、8500円の変換はよく必要になるので覚えておくといいです。

ひじかた・なみ／1971年東京生まれ。翻訳家。慶応義塾大学文学部卒業後、日本経済新聞社にて記者を務め、独立。米モントレー国際大学院で翻訳修士号取得。米国公認会計士、ファイナンシャルプランナー。

1977年カナダ・ケベック州生まれ。記者、金融ジャーナリスト。同国の大手紙ラ・プレス初の米国西海岸特派員としてロサンジェルスに赴任。ジャーナリストとして各賞を受賞している。本書はカナダでフランス語版がベストセラーとなった後、世界各国に版権が売れている。

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ロンドンの地下鉄は、1863年１月にPaddington（Bishop's Road）〜Farringdon（ Farringdon Street）間６駅６kmで、世界初の地下鉄（メトロポリタン鉄道）として開業した。産業革命以降にロンドンの人口が増大し、郊外からの通勤者を輸送する鉄道が整備されたものの、都心部の建物密集地帯に乗り入れられないことから、地下を走行する鉄道として計画され、開削工法により建設されたものである。
開業当初は、蒸気機関車によって牽引されていたため、排煙対策が大きな課題であった。その後、1890年には現在のノーザン線で電気機関車牽引による運行が世界で初めて開始されたのに続き、1898年開業のウォータールー& シティ線では電車による運行を開始し、それ以降は電車による路線延伸が着実に進められてきた。
システム上の特徴として、まずトンネル断面が大小２種類あり、初期の開削工法により建設された断面の大きい車両による運転が行われている「サーフェイス」線と、大深度地下に掘られた円形断面のトンネルを小型車両が走る「チューブ」線によって、ロンドン市内に稠密な路線網を形成している。
また集電方式として第四軌条方式が採用されており、走行レールの横と走行レールの間に導電用のレールを２本設置し、横のレールで電力を供給して中央のレールを変電所への電気帰線として両レールの電圧差により走行するという方式をとっている。
ロンドン地下鉄会社の運営は、バスとともにロンドン地域運輸公社（London Transport）が担っていたが、2000年５月のロンドン市制改革に伴いロンドン交通庁（Transport for London: TfL）が新設され、2003年７月以降、ロンドン地下鉄会社はロンドンバス（London Bus）、ドックランド・ライトレール（Docklands Light Railway）やロンドン・オーバーグラウンド（London OverGround）とともに、TfL の管理下に置かれている。TfL への運営移管に先立つ2003年１月には、コストや補助金の削減、駅・信号・車両など老朽化するインフラの改善への投資を目的にPPP 方式（民間資金活用方式）が導入され、インフラの管理・運営はInfraco と呼ばれる民間コンソーシアム（企業連合）が担い、安全性の確保などの列車運行に関する責任はすべてロンドン地下鉄が担うという形態で上下分離が実施された。しかし、2007年と2009年に相次いでコンソーシアムが破たんし、現在ではTfL の責任のもと上下を一体的に総括する方式に戻っている。
近年の動向としては、1999年に延伸されたジュビリー線の延伸区間の駅にホームドアが整備されている。1968年にヴィクトリア線で運転士が乗車する形態の自動運転が実施されて以降、セントラル線、ジュビリー線でも採用された。また、ロンドンは夏でも気温が低いことからこれまで冷房がなかったが、2010年から冷房車が投入された。
今後は、列車の長編成化や信号システム更新による輸送力増強、車内快適性の向上が計画されているほか、2015年には終夜運転が、2022年には運転士なしの全自動運転も計画されている。

米投資会社カーライル・グループでエナジー・パスウェイズ担当最高戦略責任者を務めるカリー氏は３日、ブルームバーグテレビジョンとのインタビューで、銅消費の重要な柱である中国不動産市場の低迷が「今は強く影響している」と指摘。「中国の政策で幾分か活力を取り戻すのが見え始めるまで、下値は8500ドル、上値は9500ドルといったところだろう」と予想した。

ベテラン商品アナリストのジェフ・カリー氏は銅相場について、最大消費国である中国の政策支援によって需要に若干の力強さが生じ始めるまで、１トン＝8500－9500ドルの狭いレンジで取引される公算が大きいとの見方を示した。